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闘魂 サバイバル生活者のブログ

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最悪コンビ=FRBとヘッジファンド

最悪コンビ=FRBとヘッジファンド


株式日記と経済展望がいい。思想的には、というかアンチ中国・アンチ韓国なので、若干現実的じゃないのが、気になるが、連日、興味深く、鋭い記事を世に届けている。きょうは、メモのつもりで引用して置く。非人道的な投機筋の悪業がわかりやすい図式で描かれているので、なんだこういうことだったのかと思わずはっとする。

そもそも、引用先のカトラー:katolerのマーケティング言論の指摘がいい。


…その米が、奪い合いになっている。幸いなことというべきか、それは、まだ日本国内のことではないが、米だけでなく、小麦、大豆、とうもろこしといった国際商品穀物の価格が急騰し、国際食料計画(WFP)のJosette Sheeran事務局長が、「This is a silent tsunami(静かな津波)」といっているように、世界中にこれまでにないタイプの「飢饉」とそれに伴う社会不安が津波のように広がっている。

ハイチでは暴動が起こり、首相が辞任に追い込まれた。エジプトでも数千人規模の暴動が発生し、ムバラク大統領が軍隊に対してパンの製造を命じるという異常事態が発生している。香港でも米の買い占め騒動などが発生するなど、全世界で食糧をめぐる社会不安が発生していることをメディアは連日報道している。こうした事態を受けて、来週、急遽、FAOが食糧サミットを開催する。

そもそも、何故、穀物価格は急騰を始めたのか。その背景についても多くのメディアやシンクタンクが分析や解説を行っているが、大体、以下のような高騰要因を並べたてている…

…多くのメディアが撒き散らしている、こうした模範解答において言及されている食糧の長期的な需給ギャップが存在するとしても、昨年からの穀物価格の急騰現象は説明がつかない。あたかもわかったような気になっているだけだ。

2007 年1 月から2008 年5 月までの短期間に、トウモロコシが1.5 倍、小麦が1.7 倍、大豆が1.8 倍、米の国際価格にいたっては2.7 倍の水準まで高騰している。オーストラリアの干魃は小麦の価格に関係しているとしもて、トウモロコシや大豆とは関係ない。米についていえば、凶作や実需が何らかの理由で倍増したという話はとんと聞いたことがない…

…犯人捜しをすることが目的ではないが、明らかなことがひとつある。それは、このエントリー記事の冒頭に掲げたグラフを見れば、すぐわかることなのだが、昨年2月にブッシュ米大統領が、一般教書演説の中で化石燃料エネルギーへの過度の依存を是正し、二酸化炭素抑制を掲げバイオエタノールを代替エネルギーとして活用する方針を表明したことから、穀物価格の高騰が一気に加速したという事実だ…

…食糧危機の震源地は、米国のサブプライムローンの破綻に求めることができる。すなわち、米国内の住宅ローン市場に投資されていた投機資金が、新たな儲け先、あるいはサブプライムローン破綻による実損を取り戻すために仕組んだマッチ&ポンプ相場が今回の穀物価格の急騰といえるのではないか。

このことは、投資ファンドの動きからも裏付けられる。

2007年の第1四半期末から始まった穀物相場の急騰に呼応して、上場投資信託(ETF)が欧州農産物を対象に運用する資金は5倍に膨らんだという。英銀バークレイズ系列の投資専門会社バークレイズ・キャピタルによれば、この間、米国農産物取引での運用残高はそれ以上に拡大し7倍にまで達したという。

地球環境保護という美名のもとで打ち出されたバイオエタノールへのシフトは、穀物相場全体の急騰を招き、1日の収入が1ドル以下という最貧国の人々から命の糧を奪った。その裏で、大儲けした国際穀物メジャーや投資ファンドが高笑いしている…

…要するに、トウモロコシの収量全体の20%を犠牲にしながら、化石燃料依存を脱却するという課題は、これっぽっちも解消されていないのだ。穿った見方をすれば、米国ブッシュが主導したバイオエタノール騒ぎは、地球環境の問題とは、端から関係がないのであり、代替エネルギーへのシフトという大義名分の下、もともと流動性の少ない穀物の世界に投機資金を呼び込み、穀物価格をつり上げて一部の投機的投資家を大儲けさせることが真の狙いではなかったのか。

食糧サミットでは、どうやら、食糧増産の方法やら「今後の対策」に関する議論が中心になるようだが、私にいわせれば、犯人捜しの方が先決である。穀物価格の上昇によって大儲けした連中をテーブルの上にならべて、相互の関係をつまびらかにすれば、誰が仕組んだことなのかはっきりするはずだ。とはいえ、仮にそうした議論が行われ、食糧の投機的な取引に関しては何らかの歯止めが講じられたとしても、投機マネーは、既に次のターゲットの物色に入っているだろう。原油、資源、食糧とターゲットは変遷してきたが、次に向かうのは、たぶん水資源だろう…

商品市場への投機は談合の臭いがする。シカゴマーカンタイル市場を支配している連中を糾弾していたのは、副島隆臣だった。同様に、本山美彦が「金融権力」(岩波新書)で指弾していた。それは平たく言えば、以上のようなことだったのだ。

さて、ここからがこの記事に対する「株式日記と経済展望」のコメント。


…以前にも書いたように、ゴールドマンサックスやモルガンスタンレーは元政府の高官たちが経営者に顔を並べる影のアメリカの政府機関とも言うべき存在ですが、カトラー氏のブログにも書かれているように去年の2月の大統領教書演説にちゃんとバイオエタノールを振興することが述べられている。つまりGSやMSは大統領からインサイド情報を得て投機を仕掛けているのだ。

インサイダー取引は日本でもアメリカでも違法なのですが、政府ぐるみでやればSECも動きようないわけでGSやMSはどんな大金でも安心して投機が仕掛けられる。迷惑するのは石油や農産物の消費者達ですが、コメや小麦を食べられなくなれば飢え死にするしかない。しかしこれらの投機はFRBが投機ファンド救済の為に仕掛けている事であり、マスコミはこの事を批判しない。

このように中央銀行とファンドとが手を組めば絶対に負けない投機が出来るのであり、FRBはいくらでもドル札を印刷できるのであり、無限に株や債権や商品を買いまくる事が出来る。日銀でも一時株を買ったことがありましたが、FRBはその大掛かりな事をやっている。しかし誰かに高値で買わせて売り抜けなければならないから、マスコミを動員してガソリンが上がったとかバターが品切れだとか騒がせているのだ。

株の世界でも業界紙が書いている事をまともに信じていたら100%損するのであり、GSやMSがどんな陰謀を企んでいるかを先読みすれば相場に勝てる。しかしFRBがドル札を刷りまくって国債を無限に発行し続ければアメリカそのものが倒産しかねない。ドルは何時までも価値を維持し続ける事は不可能だからだ。ところがドルもNY株式も堅調だ。

投機筋は石油を買って、中東産油国が売っても産油国にはこれといった産業もないから欧米の銀行に金を預けるしかない。欧米の銀行はその金をNY株に投資するからドルや株が上がる。FRBが金をばら撒いて石油や株が上がり続けているうちはいいが、FRBが資金供給をストップした時が暴落する時となる。それは何時か? 投資ファンドが売り抜けた時だ。

このように中央銀行が投機に手を出すようになったら資本主義もお終いなのであり、発行しすぎたドル札は紙切れになるときが必ず来る。日本のバブル崩壊が長引いているのは、アメリカのGSやMSに相当するような投資銀行がないからであり…

視野狭窄ではあるが、本質を掴むということは、そういうことなのかも知れない。原油とドルがリンクしている限り、NY市場は安泰だ。パタンが見えてきた。それとは別に食糧高騰はやっぱりやばいよね。要するに、あっちこっちでバブルが生まれては弾け、なんやかんやいっても上手い仕組みを作って利益を上げ続けてきた金融資本がとうとう水や食糧に手を出しはじめたということ。ほんとうに罪深い。刷りすぎたドルに不信任が突きつけられるまで、この状態は続くということだ。


2008年6月18日 根賀源三


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